毎年夏から秋にかけて、日本には台風が多く接近し、時には甚大な被害をもたらします。さらに、地震や大雨による災害も心配される状況です。災害が発生する恐れがある場合、強風や大雨、洪水、地震などの影響を早めに知ることが重要です。
自分の住んでいる地域で、どのくらいの風や雨が予想されるのか、また地震や津波の情報はどうなのか、心配な方も多いでしょう。こういった際には、地元気象台のホームページを活用することで、地元に発表されている警報などについて、より詳細な情報を確認することができます。次に、その活用方法についてご紹介します。
地元の気象台ホームページの特徴
地元の気象台のホームページは、全国規模の情報ではなく、地域に特化した情報を提供しています。台風の進路や予想される影響、注意すべきポイントが、地元の状況に応じて詳細に説明されています。
また、地震発生時には、地元での震度やその影響も確認することができ、必要に応じて気象台からのコメントが掲載されることがあります。これには、防災事項についての注意点や避難に関するアドバイスが含まれており、災害時に非常に役立つ情報が提供されています。
地元の気象台ホームページの見方
各地の気象台・施設等機関（気象庁）
URL https://www.jma.go.jp/jma/kishou/link/link1.html をクリックして下さい。下記の画面が表示されます。
お住まいの県の県庁所在地にある地方気象台をクリックしてください。
以下の県については例外がありますので、県庁所在地以外の都市にある地方気象台を選んでください。
千葉県（銚子地方気象台）
埼玉県（熊谷地方気象台）
滋賀県（彦根地方気象台）
山口県（下関地方気象台）
東京都における地元気象台は東京管区気象台になります。
札幌市（北海道は広いので他の県とは異なります）は札幌管区気象台
宮城県は仙台管区気象台
大阪府は大阪管区気象台
福岡県は福岡管区気象台
沖縄県は沖縄気象台
画面上部に表示されるリンクの中から、『防災気象情報』という赤いリンクをクリックしてください。スマホでは、『防災気象情報』『天気予報』『地震情報』が縦に並んでいます。
場合によっては、都道府県（北海道は地方）の選択画面が再度表示されることがあります。その際は、画面の指示に従い、都道府県や市町村を選択してください。また、上部の「市町村選択」から直接市町村を選ぶことも可能です。
表示されたページには、現在発表中の防災情報が表示されます。内容は状況に応じて変わりますが、台風接近時には気象台からのコメントや早期注意情報、台風情報などが追加されます。
このページでは、気象庁の気象台から提供される最新の天気情報、警報、降水量、台風情報などを確認できます。地域ごとの気象状況や災害リスクを把握し、安全対策に役立ててください。
地元の気象台とは？
ここで、地元気象台について説明します。
気象台は気象庁の下部組織で、天気の観測や予報を行うために設置された施設で、いくつかの種類に分かれています。それぞれの気象台は地域や目的に応じた役割を持ち、全国に設置されています。
この記事で言う「地元の気象台」というのは、主に地方気象台を指します。ただし、東京、大阪、札幌、仙台、福岡などの大都市には、それよりも広い地域を管轄する管区気象台もあります。ここでは、気象台の主な種類とそれぞれの役割について簡単に説明します。
1. 地方気象台
地方気象台は、それぞれの県における予報や警報の発表をしています。
例えば、大雨や台風など災害が予測される際には、地元の気象データを収集し、住民に向けて警報や注意報を発表します。地域に特有の気象現象にも対応しており、継続的な観測を行うことで、地域住民の安全を守る重要な役割を担っています。
2. 管区気象台
管区気象台は、広域にわたる気象観測を行い、複数の地方気象台を統括する役割を持っています。
日本には５か所の管区気象台があり、東京、札幌、大阪、福岡、沖縄（名称は沖縄気象台）などに設置されています。
3. 航空地方気象台
航空地方気象台は、空港周辺の気象を専門に観測する気象台です。飛行機が安全に運航できるように、風向や風速、視程（視界の範囲）など、航空機にとって重要な気象情報を提供します。空の交通がスムーズに行われるために、空港付近の気象状況を常に正確に把握しています。
4. 測候所
かつて日本全国には多くの測候所がありましたが、現在は数が大幅に減少しています。現存する測候所は帯広測候所と名瀬測候所だけです。
これらの測候所では、地域の気象観測を続け、特にその地域の特性に応じた業務が行われています。
まとめ
地元の気象台のホームページを活用することで、災害時の正確な気象情報を素早く確認できます。自分の地域に特化した情報を得ることで、適切な備えや行動が可能になります。普段から気象台のホームページをチェックし、安全対策に役立てましょう。